中小企業家同友会 発行書籍 紹介

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人を生かす経営 ~中小企業における労使関係の見解~

人を生かす経営 ~中小企業における労使関係の見解~
本書から学ぶべきことは、経営者の経営姿勢の確立こそ社員との信頼関係を築く出発点、経営指針の成文化とその全社的実践の重要性、社員をもっとも信頼できるパートナーと考え、高い次元の経営をめざし共に育ちあう教育(共育)的人間関係をうちたてること(「まえがき」より)。
A5判 57ページ
頒価 500円

経営指針成文化と実践の手引き

経営指針成文化と実践の手引き
第1章 同友会らしい「経営指針」成文化と全社的実践の進め方
第2章 「人を生かす経営」と強靭な経営体質に向けて
第3章 経営理念
第4章 10年ビジョン
第5章 経営方針
第6章 経営計画の策定
第7章 経営指針の実践
A4判 93ページ
頒価 2,000円

同友会がよくわかる

同友会がよくわかる
中小企業家同友会の生い立ち、理念、活動をやさしく解説。
A5判 43ページ
頒価 300円

同友会運動の発展のために

同友会運動の発展のために
中小企業家同友会の理念、活動のあり方、役員の役割など、運動を進める手引き。
第1章 同友会理念について
第1節 同友会理念とは
第2節 同友会運動とは
第2章 同友会の活動と運営
第1節 各同友会の活動について
第2節 中同協の役割と活動について
資料編
A4判 63ページ
頒価 600円
(2016年3月10日改訂)

中小企業憲章・条例推進ハンドブック(改訂版)

中小企業憲章・条例推進ハンドブック(改訂版)
今回は、憲章・条例運動の意義と経緯、現在の展開状況、今後の課題を提起。研究者として、大林弘道氏、植田浩史氏が執筆、条例の具体的事例として、北海道、秋田、愛知、京都、大阪の各同友会役員、事務局の皆さんが取り組みの紹介をしていただきました。資料編も充実した内容で多数収録。 <目次から>
【第1部 中小企業憲章篇】
 第1章 中小企業憲章閣議決定への経緯と推進運動の意義、今後の課題
 第2章 中小企業憲章制定運動から中小企業憲章推進運動への展開―その成果と課題

【第2 部中小企業振興基本条例篇】
 第1章 中小企業振興基本条例とは何か、なぜ制定をめざすのか
 第2章 憲章制定で弾みがつく条例制定運動
 第3章 中小企業振興基本条例の制定・活用・見直し活動の事例
  1)北海道同友会の条例制定運動の狙い、特徴、成果と今後の課題
  2)人口3万人、若者が地元に就職できる町づくりめざして
  3)愛知県中小企業振興基本条例制定に取り組んで~愛知同友会の取り組みより
  4)京都同友会の政策活動と与謝野町中小企業振興基本条例制定
  5)大阪府八尾市中小企業地域経済振興基本条例内容実現の取り組み

【第3 部 資料編】
 ①中小企業憲章草案(中小企業家同友会全国協議会)
 ②ヨーロッパ小企業憲章
 ③中小企業憲章(2010年6月18日閣議決定
 ④新旧・中小企業基本法(1963年制定、1999年改定、2013年部分改定
 ⑤中小企業振興基本条例制定一覧(制定年別・都道府県別)
 ⑥中小企業振興基本条例事例集
 ⑦統計資料集
B5判 96ページ
頒価 600円

持続可能な企業と地域のために~共同求人・社員教育活動のすすめ~

持続可能な企業と地域のために~共同求人・社員教育活動のすすめ~
少子化で将来予想される新卒数の減少、雇用の源泉としての中小企業への期待、日本経済と地域経済の再生に果たす中小企業の役割とそれを支える新卒の力など、共同求人活動の社会的使命は今後も大きいものがあります。(「はじめに」より) A4判 72ページ
定価 1,000円

企業変革支援プログラム ステップ1

企業変革支援プログラム ステップ1
・企業変革支援プログラムとは何か
・入門編「ステップ1」と本編「ステップ2」
・企業変革支援プログラムの運用全体像
・プログラムの運用と同友会運動
・プログラムの運用とe.doyuによるデータ分析

ステップ1のプログラムと記入枠、グラフへの記入ができるようになっています。
A4判 64ページ
頒価 1,000円

企業変革支援プログラム ステップ2

企業変革支援プログラム ステップ2
1.はじめに
・「企業変革支援プログラム ステップ2」の位置づけ
・「企業変革支援プログラム ステップ2」の使い方~企業内編、同友会編
・「企業変革支援プログラム ステップ2」の記入の仕方
2.わが社の企業変革支援プログラム ステップ2
・企業プロフィール記入シート
・自己分析シート優先順チェックシート
・自己分析シート(22社の企業実践事例含む)
・今後の取り組み課題まとめシート
3.企業変革支援プログラムの今後の可能性
*記入フォーマットはe.doyuからダウンロードすることができます。
A4判 170ページ
頒価 3,000円

企業変革支援プログラム Ver2

企業変革支援プログラム Ver2
自社の立ち位置を明確にして社員とともに目指す企業像
「企業変革支援プログラムステップ1」、「企業変革支援プログラムステップ2」を1冊にまとめ、全面改訂
A4判、80ページ。定価2,000円
2022年10月発行

新版:共に育つ1 ~人育ての本質と同友会の社員教育~

新版:共に育つ1 ~人育ての本質と同友会の社員教育~
全5冊シリーズを予定している『共に育つ』の第1巻目。大田堯・東京大学名誉教授の「教育と何か」(共に育つⅠより)、大久保尚孝・中同協初代社員教育委員長の「同友会の社員教育」(共に育つⅢより)を掲載し、教育の本質とそのあり方を学ぶ一冊。
A5判 55ページ
頒価 500円

新版:共に育つ2 ~働くことの意義と成長、労使見解と共育の関係を考える~

新版:共に育つ2 ~働くことの意義と成長、労使見解と共育の関係を考える~
全5冊シリーズを予定している『共に育つ』の第2巻目。梶谷俊介・中同協社員教育委員長の問題提起「私たちの経営に労使見解をいかすために」(2016人を生かす経営全国交流会問題提起より)、二宮厚美・神戸大学名誉教授の「人格の発達と労働の役割」(共に育つⅠより加筆修正)を掲載。人間にとっての労働の意義、そして労使見解を軸にした「共育」をどう考えるかを学べる一冊。
A5判 63ページ
頒価 500円

新版:共に育つ3 ~「労使見解」の正しい理解と実践を~

新版:共に育つ3 ~「労使見解」の正しい理解と実践を~
全5冊シリーズを予定している『共に育つ』の第3巻目。2011年の全国共同求人交流会での赤石義博氏(中同協元会長・故人)の問題提起、 小暮恭一氏(中同協共同求人委員長)と梶谷俊介氏(中同協社員教育委員長)の対談、2017年に中同協企業環境研究センターが行った特別調査「採用と教育」より「中小企業と人材育成・社員教育」をテーマとした植田浩文氏(慶応義塾大学経済学部教授、中同協企業環境研究センター座長)の報告の3本を収録。「労使見解」の正しい理解と共同求人、社員教育活動の理念を深めること。労使見解をベースに経営指針を作成し、その実践として共同求人と社員教育に取り組むことの重要性を確認することができる1冊。
A5判 51ページ
頒価 500円

新版:共に育つ4 ~一人ひとりが輝く企業に~

新版:共に育つ3 ~「労使見解」の正しい理解と実践を~
全5冊シリーズを予定している『共に育つ』の第4巻目。「生きること、働くこと、学ぶこと」として植田健男氏(花園大学教授、名古屋大学名誉教授)から、人間にとっての教育とは何か、それが働くこと、自身の人生どう関わるのか。また「人を生かす経営の総合実践で魅力ある企業づくり」では、福留進一氏((株)現場サポート、鹿児島同友会副代表理事)の企業実践報告から経営指針を社員に浸透させ、採用、共育、障害者雇用も行いながら、社員一人ひとりが主役となる企業づくりの実践を学ぶ。
A5判 55ページ
頒価 500円

働く環境づくりの手引き

働く環境づくりの手引き
第1章 「働く環境づくりのガイドライン」とは 第2章 経営者の覚悟(経営姿勢)
第3章 10年後の働く環境ビジョン ~社員と語り合いながら
第4章 現状確認 ~「働く環境分析シート」の活用
第5章 未来年表 ~10年ビジョンを達成するための未来計画を定める
第6章 付加価値(生産性)向上計画~働く環境づくりのための計画を定める
第7章 就業規則の改正計画 ~人を生かす就業規則の本来的あり方
第8章 組織的取り組み ~社員とともに見直し、運用する
A4判 40ページ
頒価 1,000円

簡単にできる就業規則のつくり方

簡単にできる就業規則のつくり方
書は、主に就業規則を初めて作成する社員十人未満の会社で活用されることをめざし、(株)日本法令から刊行され、中同協が監修したものです。
①決めるべき内容を知る、②社員とともに現状をチェックする、「就業規則要件確認一覧表」を整理する、の三ステップで就業規則の作成を進める内容となっています。
A5判 63ページ
頒価 500円

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